2022年最新　エネルギーショック！円安とウクライナ情勢が、製造業に与える影響と今後について

新型コロナウィルスの脅威が過ぎ去ろうとしている中、ウクライナ情勢が大変な事になっています。
それに伴って、原油・天然ガス・レアガス（希ガス）やレアメタル（希少金属）が、圧倒的に不足する状況になってきました。

原油・天然ガスなどのエネルギー物資が滞る事で発生しうることで、日本の製造業にどのような影響を与えるのか。
レアガス（希ガス）やレアメタル（希少金属）などの半導体に必要な部品が滞る事で、何が起こるのか。

同時に、今日本はかつてない円安に見舞わられています。
エネルギー価格に加えて過度な円安が、どのような影響与えるのか、今から出来る準備は何なのか？まとめました。
少しでも参考になればと思います。

エネルギー・材料価格が高騰・切迫化

まず間違いなく言えることは、石油価格やガス価格が高騰する事。
原油とガス生産と流通が滞る事で、世界のエネルギー需要のバランスが崩れ、価格が高騰します。

原油と天然ガス価格の高騰と切迫

需要と供給のバランスは崩れる。産油国の思惑・投機筋の方たちの戦略的な買いによって、石油価格は間違いなく高騰するでしょう

新型コロナ時代における、諸外国の歴史的な原油不足、ロックダウン緩和によるエネルギー需要増加を受けた高騰に、さらなる追い打ちをかける形になります。

電気料金の高騰と切迫

石油や天然ガスが高騰すれば、それを基に発電する電力価格は間違いなく高騰するでしょう。少なく見積もっても1.2倍は上がります
脱原発を掲げて石油や天然ガスに頼って電力を生産している為、世界的に電力不足にさいなまれることは間違いありません。

材料・部材価格の高騰と切迫

石油から生成させる、プラスチック価格は間違いなく上がるでしょう。
直近のナフサ（樹脂の原料）価格は倍増し、さらなる材料費の高騰は逃れられないでしょう。

また鉄鋼関係や銅の値段も高騰するでしょう
鉄を作る為には、大量の電気代を使う事になります。
電気代の高騰は確実なので、鉄関連の金額も間違いなく上がるでしょう。

電気料金が上がる事は、企業や製造業にとって大打撃になります。
弊社も年間電気代金は1000万円を超える為、電力価格の高騰は利益の圧迫につながります。

利益が圧迫されたら、それは製品代金にオンするしかありません。
そう考えると部材価格は間違いなく高騰します。
これは日本に限った事ではなく、世界中で部材の高騰が発生します。

今後、ハイパーインフレの可能性も…

エネルギー源である石油や天然ガすがなくなる事で、世界的に物価が上がる可能性があります。
日本だけの問題に留まる事はなく世界的な問題になる為、世界的にインフレが加速するでしょう。

日本のような貨幣価値が高い国は持ちこたえる事が出来ますが、貨幣価値が低い国は絶えれない可能性も出てきます。

今出来る対応策

エネルギーも材料が高騰化し、入手困難な状況に苛まれることを見越して、今出来る事をまとめました

省エネ対策

部材が入ってくるかは、もはやわかりませんが…。
省エネ機械や装置を使って、省エネ対策を行う
工場であれば、太陽光やデマンド装置を導入し、エネルギー使用量を抑える事が必須。

材料の確保

元々不足している中で確保自体も厳しいですが、材料の確保は必須となります。
エネルギー源が経たれるので、材料の確保は必須条件となります。
多少場所が切迫しても、戦略的に多く材料を仕入れておく必要があります。

資金の再配分

お金（貨幣）を「価値ある別のモノ」に替えておく必要があります。
ハイパーインフレが発生し紙幣の価値が落ちるわけですから、今後お金を生んでくれるものに投資しておく必要があります。

資金をもって置く事はリスクになるからこそ、装置・機械・不動産・金・外貨などに分配する必要があると思います。

インフレとは何のこと？インフレのメリット・デメリット

まとめ

今回のエネルギー問題は、100年に1度の危機といっても過言ではないでしょう。
電力の源の15%が世界の市場から消えるから、エネルギーの高騰化や不足する事は磨逃れないでしょう。
そこから派生する事はインフレ。貨幣価値が下落し、ものの価値があがる。

この不測の事態に対してどう対応するかは、国と企業が放つ一手が重要である。
特に国が何かしてくれるのを待つのではなく、自ら進んで先手を打っていく必要が経営者にはある。

この時代をピンチと捉えるかチャンスと捉えるかは、経営者の考え方そのものにかかっている